ChatGPTo1ミニを試しています。
推論がスピーディだという事で、どこまでできるか「事業承継10か年カレンダー」のプロンプトを入れて、実行してみました。
中身は調整補正は必要ですが、私たちがヒアリングしながら聴きだす内容に近いものが上がりました。
まだまだプロンプトの精度をあげてもっと情報を入れていけば、それなりのプランがでるかと思います。
ChatGPTo1ミニを試しています。
推論がスピーディだという事で、どこまでできるか「事業承継10か年カレンダー」のプロンプトを入れて、実行してみました。
中身は調整補正は必要ですが、私たちがヒアリングしながら聴きだす内容に近いものが上がりました。
まだまだプロンプトの精度をあげてもっと情報を入れていけば、それなりのプランがでるかと思います。
これまでも多くの病院の人事コンサルを実施しています。
ある病院でも現総師長の定年間近に備え、副総師長の業務へのシフトをしている最中ですが、諸事情によりなかなか進みません。
看護部TOP同士なので、誰も口をはさむこともできず、院長でさえ「当人同士に任せるしかない」と静観の構えです。
しかし、現総師長の定年はもうそこまで期限が迫っています。
私も業を煮やしてついに「生成AIに引継ぎ計画案」を出させ、これをベースに進めましょう」と口火を切りました。
先日、TSRやヤフーニュースの記事で
と言うものがありました。
読んでいくと、当然の事が書かれています。
日経ビジネスでも広告を出すような大阪のコンサルタント会社が倒産した記事もありました。
業容拡大に伴う人件費負担増が重荷になったとか。
これを一般の方が読んで「ヒトの会社を指導するコンサルタントが倒産なんて、恥ずかしい限り」とあざ笑うのでしょう。
しかし、コンサルタント会社も一民間企業です。
たまたま取り扱う商品が「経営支援稼業」なだけです。
この記事がすべてではありませんが、これから経営コンサルタント業界は相当な逆風が吹くことが予想されます。
そこで私の40年間のコンサルタント人生の中で「潰れやすいコンサルタントやコンサルティング事務所」の特性を9つに整理しました。
この2か月で医療法人医療法人/社会福祉法人から立て続けに「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」の問い合わせが来ています。
両方とも職員数が200名以上の組織で、しかも過去に人事評価制度のコンサルティングを経験している事業所です。
「何故、弊社(RE-経営)にオファーをしたのですか?」
と最初の面談で尋ねたところ、2事業所とも
「御社の『経営理念から人事評価を持ってくるところ』と『具体的な等級別の職能要件の作り方』が自事業所に合うから」だという事でした。
因みに
「どうやって弊社を知ったのですか?」と聞くと
「日頃からブログメルマガを見ているから」と答えたのが社会福祉法人
「YouTubeを見て」と答えたのが医療法人でした。
どちらもどこからかの紹介でもなく、定期的に配信しているコンテンツを見て「このコンサルタントの考え方なら、わが法人に合いそうだ」と思ったのでしょう。
因みにどちらの月額固定で20~30万円の3年契約です。
何故、「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」がうけるのか?
今年は私が直接MAS顧問を務める2つの会計事務所で「生成AI継栄塾」を開催します。
従来の「経営者塾」「後継者塾」で経営計画づくりや事業承継を講義したり、ワーク演習する塾スタイルではなく、ChatGPTなどを使いその場で、SWOT分析やKPI設定、経営計画、事業承継計画などを生成するものです。
生成AIを使ってコンサルティングやMAS業務をしない会計事務所は、今後相当乗り遅れることが予想されるし、今のうちに「生成AIのMAS業務」を監査担当者に知識として植え付けることがとても大事だと考えています。
生成AIで経営計画書がどこまでできるか研究をしています。
巷では既に「事業計画書プロンプト」が出回っていますから、それでも十分だという方はそれでも良いでしょう。
事業計画書に必要な要素を目次にして、各目次に詳細な指示文を出す一般的なプロンプトでもある程度の事業計画書は出てきます。
しかし、多くの方は「なんか一般的で自社固有の経営計画書ではないのかな?」と疑問を持たれているのでは?
私もいろいろなプロンプトを試していますが、なかなかクライアント固有の中身にはならないのです。
ではどういうプロンプトの考え方で「根拠ある経営計画書」が自社固有のカタチに仕上がるのか、考えて見ましょう。
現在「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」で支援している病院で「カイゼン活動導入」の勉強会を実施しました。
これまで中小企業や医療法人、社会福祉法人で40社位「カイゼン活動」の指導コンサルティングを行ってきましたが、この医療法人でもその導入の動機づけ勉強会をしたわけです。
ハッキリ言って、「カイゼン活動が定着すると、収益が良くなり、職員のモチベーションアップ」が同時に実現するもので、私はこれを密かに「魔法のコンサルティング」と思っています。
では、「カイゼン活動コンサルティング」とはどういうものでしょうか?
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、生成AI、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
2025年は「生成AIを活用できないコンサルタントに用はない」と言われそうです。
今まで付加価値と認められていたコンサルティング成果物のコンサル時間は極端に短縮化します。
その結果「付加価値部分」のマネタイズが難しくなります。
そこをいくら抗っても時代の流れには逆らえない。
ならば逆に「生成AIを活用してコンサル時間の短縮化を先に仕掛けて、顧客開拓をし、モニタリングは低価格でも良いから顧問契約に結びつける」そんなビジネスモデルを先んじる必要があります。
むしろ、その方がコンサル受注や新規開拓に有効だと判断しました。
そこで生成AIコンサルティング技術を習得してもらい、今まで以上に「眼の前コンサルティング」をすることで、差別化を図ることが2025年の経営コンサルタントの姿だと痛感しました。
そこで、
2025年4月4日(金)10:00~17:00まで、東京神田の研修会場にて、「生成AIを活用した現場コンサルティングプロンプト研修会」を開催しようと考えています。
コンサルタントが企業現場(面談や会議、研修時)で生成AIを使った、具体的なヒントを出す為のプロンプトづくりと生成AIで成果物を出してもらう研修です。
参加者は全員ノートパソコンを持ち込み、学習したプロンプトで何がどう生成されるかを実感してもらうことで、コンサルタント専門の生成AI活用に慣れてもらいます。
先ずどういう分野で生成AIをどのように活用するかを解説します。
研修会の詳細は一番下に書いています。
2024年度の「上級KPI監査士」3名と3月22日の出版記念セミナーに向けて大詰めです。
原稿は既に出版社に渡しているので、今後は校正編集の為の追加補正の作業になります。
因みに現段階での出版デザインはこんな感じです。
今回の『KPI監査』本の出版を記念して、3月22日(土)に東京神田の会場と全国Zoomのハイブリッドで開催します。
セミナー申込は下記から
https://re-keiei.com/kpi-2025.html
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、AI活用、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
ちょっと前置き箇所がどんどん長くなっているのが笑えます。
さて「職種別等級別職能要件書」の元となるのが「キャリアパス」です。
職能要件書が生成AIで50~60%レベルのものが、2から3回のChatリレー(チェーンプロンプト)でできました。
だからキャリアパスもそうかなと思って作成したら、少し手こずりました。
要はキャリアパスに何をいれるかでやはりアウトプットが大きく変わっていくということです。
1月18日(土)の「生成AIを活用した経営理念浸透型人事評価コンサルティングノウハウ専門研修zoom」はお陰様で、残席も残り1席です。
テキストも提供データも仕上がり、ワーク用の生成AIのプロンプトもできて、検収も済みました。
昨年(2024年)末、福岡のある社会福祉法人から「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」の依頼が確定しました。
10月に相談があった案件で、競合とのコンペで弊社が選ばれたようです。
そこでせっかく、一から経営理念浸透型人事評価コンサルを行うタイミングなので、私のコンサル現場をOJT体験してもらう企画を検討しています。
これまで実際に私のコンサル現場を直接見聞き体験したコンサルタントは鹿児島のパートナーコンサルタントやコンサルティングファーム時代の部下だけで、なかなか人に見せる機会はありませんでした。
しかし、「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」を普及させたい事とタイミングが相まって、公開しようと考えています。
無論、守秘義務契約は結んでもらいます。
また、私との信頼関係が大事なので、「1月18日セミナー受講者」か「RE嶋田塾」の塾生経験者か、過去の中級検定受講者に限定させて頂きます。
その中身とは
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、生成AI、経営理念浸透型人事、事業承継の「見える化」コンサルタントの嶋田です。
毎年、年も押し迫った時期、または事業年度の終わりが見えた時期、新事業年度の方針や具体策を決めていきます。
だいたい経営計画書のフォームは決まっている所も多いでしょうが、小規模企業やまだ経営計画書の体裁が決まっていない事業所にはおススメのフォームがあります。
これは「A3判2枚」で作成する「オールインワン経営計画書」と言うものです。
このフォームは支援している複数の会計事務所の監査担当者研修でも導入し、使い勝手が良いと評価されています。
私自身も全部の顧問先に提案している訳ではないですが、一部ある特性のある企業に対して実施していて、経営者からも「分かりやすい」と言われています。
その該当先とは
⑴事業規模が小さく、主力商品群がカテゴライズされている企業
⑵複数の事業があり、簡単な部門別損益が分かる企業
⑶経営者や一部の幹部とヒアリングしながら、その場で税理士やコンサルが作成できる企業
そんなイメージです。
それでは実際にどんなフレームでどんな書き方をしているのか、解説しましょう。
「これを無料で渡すんですか?」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供!各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか?」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。