人材採用ノウハウ

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

今年に入って、弊社のクライアントでも「人手不足感」が日増しに拡大している感があります。

コロナ禍の回復局面もあるでしょうが、少子化の影響がどんどん出ている気がします。

何故なら新卒の応募が激減しているからです。

総務省の労働人口推移グラフを見ても、高齢化の勢いと若年層の激減は著しく、このままでは労働者確保が物理的に難しくなるのは自明の理。

どうにかして、具体的な手を打たなくてはなりません。

この「中小零細の究極の人手不足対策シリーズ」はそんな思いを込めて、不定期で配信しています。

そこで今回の

究極の人手不足対策シリーズの第4弾は、「高額入社支援金」と「高額アルバイト」です。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継の「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年春から始まる「RE嶋田塾マスターコース」は、クロスSWOT分析とKPI監査のスキルノウハウ習得とそれに伴う共著出版がメインです。

「クロスSWOT分析」は経営改善をする際、「強み商材」とは「強み顧客」などのマーケティングで活用するのが普通です。

しかし、クロスSWOT分析はいろいろな場面で活用できる汎用性があるので「人手不足対策」と「求職者面接対策」に使うノウハウもこの2024年度RE嶋田塾マスターコースでは習得してもらいたいと考えています。

というのも、2024年からの「究極の人手不足問題」に対して、何らかの「提案スキル」がないとコンサルタントや士業として見込み客に接点づくりができない可能性があるからです。

「経営課題の改善はいろいろあるが、その前に現場の人員補給をしないと何もできない」

こう言われれば、我々コンサルタントは何もできないから。

とにかく今回のマスターコースは「強み発見士」「強み支援士」として「SWOT分析」のエキスパートを作りたいと思っているのです。

KPIも「SWOT分析から出た求職者を増やす行動プロセス」を作り上げ、継続監査することも大事な「KPI監査士」の仕事になるでしょう。

SWOT分析、KPI監査、採用サイトコンサル、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

人手不足が深刻になってきました。

現場の高齢化で、定年社員の増加、若手の離職、休日を増やし、手当を増やしても「新しい人材の応募がない」ようです。

このまま人手不足が続くようだと、今いる人材も疲弊し、辞めていく可能性があります。

特定の経験があれば、辞めても採用してくれるところはいくらでもある状態です。

ただ、45歳以上の方の未経験分野への転職は簡単ではないかも知れません。

ただ、中小零細企業も何もしていない訳ではありません。

●ハローワークに出したり

●求人広告に出したり

●採用ページをつくったり

●人材紹介会社に依頼したり・・・

でも、効果がないところが多い。

それは何故か？

やはり、自社の採用ページに魅力がないから、反応が薄いという事でしょう。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年4月から始まる「2024年度RE嶋田塾マスターコース　上級KPI監査士ver」では、前回のブログに書いたように

「SWOT分析の積極戦略で捻出するKSF（重要成功要因）とボトルネック（改善戦略）で捻出するKSFからKPI（重要業績府評価指標）の設定
そしてそれをモニタリングするアクションプラン監査」がメインとなります。

しかし、今回のマスターコースではもう一つの課題にも取り組んでもらう予定です。

それは「採用促進SWOT分析」です。

2024年の超人手不足の時代に、何もしなければ離職者増加と採用困難による「人手不足倒産」の瀬戸際に立たされる中小零細企業が続出する事は容易に想像できます。

そこでマスターコースでは「上級KPI監査士」という肩書にプラスして「採用促進SWOT分析」の専門家としての取り組みと実績づくりを行い共著で公開したいと考えています。

「採用促進SWOT分析」とは何か？

一言で言えば、「求職者目線で『強み』を感情訴求でPRした採用サイトやハローワークページの作成支援」ということです。

11月23日㈭勤労感謝の日に「採用サイトコンテンツコンサルティング・コピーライティング1日研修」を東京神田の会場とZoomのハイブリッドで開催します。

このセミナーでは「求職者が来ない」「若手が辞めていく」そんな中小零細企業で「採用サイトをこう変えたら、求職者の反応がでますよ」というノウハウと実績を公開します。

詳細はこちら

https://store.re-keiei.com/pages/recruitment-contents-seminor

尚、メルマガ会員の方は、まだ早割価格33,000円（税込）で受講できます。

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2024年は物流業者をはじめ建設業なども時間外労働の上限規制が義務化され、人手不足が深刻化していきます。

更に他の業種でも「人手不足は常態化」し、「仕事はあるのに、ヒトがいない」という現実に悩まされている経営者は多いのです。

そこで弊社はコロナ禍以前から顧問先を中心に「採用サイトコンテンツコンサルティング」を実践してきて相応の成果を出しています。

そのノウハウの一部は2022年出版した下記の「社長、そんな採用サイトでは絶対にいい人材は獲得できませんよ」に記載しています。現在それ以上にいろいろな取り組みから結果を出しているのです。

では実際の「採用サイトコンテンツコンサルティング」はどのように進めているのか？

最近の事例を踏まえて紹介します。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

昨年末に25年来の付き合いがあるコンサルタントから言われた一言。

この仲間のコンサルタントはこれまでも私のキャリア形成にタイミングで適切なアドバイスをくれる、ありがたい仲間です。

「嶋田さんの長期顧問先って、SWOT分析でも事業承継「見える化」でもなく、人事評価制度から入ってますよね」

はたと気づきました。

その通りなんです。その顧問企業をきっかけにSWOT分析、事業承継「見える化」、KPI監査のスキルを磨き上げているのです。

確かにスポットでSWOT分析や事業承継「見える化」、KPI監査もありますが、多くが3年程度の期間契約になっています。

10年以上の経営顧問企業は別として、7年程度の顧問先はほとんど「人事コンサルティング」がきっかけになっています。

どういうことか？

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

11月23日勤労感謝の日に、東京会場とZoomで「採用サイトコンテンツコンサルティングコピーライティング1日研修」を開催しました。

丸一日、採用サイトづくりをした参加者は、「採用サイトのコピーライティング」の重要性を感じたようでした。

この前もある経営者と話していたところ、人材採用難の話になりました。

ご多分に漏れず

●求人（ハローワーク、求人紹介会社への広告）を出しているが反応がない

●若い人材が辞めていく

●仕事はあるのに、人が少ないから受注を断らざるを得ない

●技能者がどんどん高齢化して、技能伝承が出来ず将来が見えない　　等々

どの会社でも「あるある」の課題でした。

そこで「社長、御社の採用ページとハローワークの掲載情報を見せてください」

と言って、その場で私のノートPCを社長室のモニターにつなぎ、一緒に課題を整理し、改善策を議論しました。

すると、言葉は悪いが、「求職者が反応しないのは当たりまえの求人ページ」なのです。

そこで、その場で即興のコピーライティングと今後何が必要かを提案しました。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年度の「RE嶋田塾マスターコース」では、コンサルタント、中小企業診断士、税理士、社労士だけでなく、「実際の経営者」の募集もしています。

これは既にお申込みいただいてる方の中にも、観光業の社長もいらっしゃるし、2023年度のマスターコースにも飲食店チェーンの経営者が参加されたからです。

何故、経営者でありながら、RE嶋田塾マスターコースを受講するのか？

その説明は下記です。

https://re-keiei.com/blog/smallbusiness/1971-2024-01-08-02-46-37.html

もう一つ、この2024年度「RE嶋田塾マスターコース」が経営者に効果的な理由があります。

それが「採用促進SWOT分析を習得し、自社の人材採用が進む」というものです。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。 

2024年問題だけでなく、多くの中小零細企業で「人手不足」が深刻化し、事業規模を縮小せざるを得ないところが増えています。

これは会計事務所、社労士事務所、コンサルタント事務所の顧客も同じ課題でしょう。

場合によっては、人手不足が原因で

●コンサルタントに不満はないが、人手不足で現場が回らず、コンサルティングを受ける時間が取れない

●いろいろな決め事、社内プロジェクトが「人手不足」でストップしている

●コンサルの分析・アドバイスを受け入れて取り組むスタッフがいない

●経営者、幹部自ら現場作業をしている始末で、会議や研修の時間がない

●いろいろな指導を受けても、行動ができず結果が出ないので、コンサル費用を出せない

●現場から「コンサルの会議」自体をやめてほしいと切望されている

だから人手不足は士業やコンサルタントの経営にも影響するのです。