SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
KSF（重要成功要因）を導き出す2つ目の考え方が「業績の公式」です。
どの業界や業種、部門にも売上や利益につながる公式が存在します。
それをヒアリングしながら、決めていきます。
SWOT分析、KPI監査士、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
経営の重点戦略をフォーカスするKSF（重要成功要因）にアプローチの最初に来るのが「クロスSWOT分析」から生まれたKSFです。
クロスSWOT分析は「独自の強み」×「ニッチニーズ・ニッチ市場」の掛け合わせから生まれる「自社固有の経営戦略」を導き出します。
その為、同じ業種や業界であっても同業者とは異なる「独自戦略」になりやすい傾向があります。
クロスSWOT分析の「強み分析」「機会分析」は既に解説なので、ここでは「積極戦略フレーム」とその書き方について解説します。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
3月24日のアマゾン、大手書店で中小企業専門のKPI監査の実務書が発売されます。
この著書は日大経済学部藤野教授のBSC理論と、RE-経営のSWOT分析とKPI監査ノウハウをベースにノウハウを作り上げ、RE-経営と参加税理士4名の企業導入事例を詳説しています。
画像をクリックすると「アマゾン」の書籍ページにいきます。
アマゾンのPOPにも紹介されている画像を添付します。
本書のポイントが分かると思います。
KPI監査の実務が分かれば、顧問先や中小企業の業績改善の糸口が見つかります。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
コンサルタントであれ、会計事務所のMAS業務（経営支援）であれ、究極の提供業務は「業績改善支援」です。
その途中過程に「人材育成・教育」「経営計画作成支援」「マーケティング」「事業承継支援」「組織・仕組みづくり」「経営者のメンター」などがあるわけです。
実際に「業績改善支援」に直結しないコンサルティングやMASサービスは、どうしても解約の憂き目にあいがち。
それは「会社が少しでも良くなっている」という実感が経営者にわかないからです。
いきなり「売上利益」の拡大を保証するようなコンサルタントは危ういし、何か隠れた条件があり、結果的に失敗するケースが多いでしょう。
多くのまともな経営者は「業績向上は大事だが、一朝一夕にはよくならないし、簡単によくなるという事は簡単にダメになる事」だと分かっています。
だから「即業績向上」という甘い言葉に乗りやすい経営者は考え物なのです。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルティングの嶋田です。
今回もKPI監査士のスキルについて解説します。
KPI（重要業績評価指標）という言葉は知っていても、それがどういう流れで出来上がっているか、しかもそれが中小零細企業の実態に合っているかで、KPI監査士の深堀の仕方は変わってきます。
KPIはもともとBSC（バランスドスコアカード）というマネジメントツールから派生した考え方です。
一般的（大企業で行うような）KPIの内容は、中小企業で言う所のKGI（重要到達目標）のように感じます。
Webや本に書いているKPI経営も「企業規模が大きい会社」をイメージしています。
我々が目指すKPI監査は、もっと中小零細企業です。
KPI監査士の指導は中小零細企業の経営者や幹部が理解できるものでなければなりません。
従って、今回解説する内容をしっかりイメージしてもらいたいです。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
2024年から本格的に始動する「KPI監査士」に向けて準備を進めています。
手始めに3月中には「SWOT分析とBSCを活用したKPI監査の実務と事例」という本を出版します。
その流れで出版記念セミナーを6月15日(土)に東京神田とzoomのハイブリッドで開催予定です。
KPI監査をする時どういう視点でKSF（重要成功要因）をあぶりだすが？
そのアプローチは３つの方法があると、我々は定義しています。
1つ目は著書のタイトル通り「クロスSWOT分析」からKSFを導く方法
2つ目は、各業界、業種にある固有の「業績の公式」からKSFを導く方法
そして3つ目は，各企業の業績阻害要因である「ボトルネック改善」からKSFを導く方法
があります。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
従来型のMAS業務での限界は多くの会計事務所が感じている所です。
そこにはいくつかの理由があります。
経営者側の思いや業績改善のポイントの基本を知らずに、上辺だけのMAS業務をしても経営者・後継者はなかなか評価しません。
むしろ「時間の無駄」「無駄なコスト」だと思われてしまいます。
弊社が提唱する「KPI監査の重要性」も最近その趣旨を理解した税理士が増えてきたのは良い傾向だと思います。
決して「コンサルタントような支援をしましょう」と言っているのではありません。
「従来のMAS業務以上コンサルティング未満」を目指す感じです。
本項では、従来型のMAS業務が効果を発揮できない問題点を整理します。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
会計事務所に対して、MAS業務のコンサルティングを長年続けています。
私が行ってきたことは、従来の「予実チェック」中心で、固定化したモニタリングのカタチがないMAS業務からいかに脱却し、論理的なMAS業務を行うことでした。
その中で、支援してきたことは
●クロスSWOT分析のすすめ方指導
●根拠ある経営計画書指導の仕方
●経営承継可視化の指導
でした。
しかし、「予実チェック」とこれらの具体的なノウハウ習得の前に何かが必要だと以前から感じていました。
それは、「売上・利益の結果チェックから、そのプロセスである数値（KPI）を改善しない限り、結果としての売上・利益は達成されない」ということです。
この当然なことに対して、明確な答えがあまりありませんでした。
そこで早い段階で「KPI監査士」という資格認定制度を作って、少しでも会計事務所のMA業務の裏付けを作ろうと考えています。
2019年に下記の登録商標を取り、監査士の検定制度のイメージを作っています。
