とにかく、オンライン商品とzoomコンサルを早期に展開せねば…
年明けからコロナ第3波の感染拡大が止まりませんね。
関東圏、関西圏、東海、そして主要都市に緊急事態宣言も実行され、ローカルでも確実に感染者が増えています。
昨年から引き続き、「コロナ対応のコンサルティング」が必要になっていますが、今年は昨年にも増してオンライン化を進めないと我々の業界も相当なダメージになりそうです。
年明け早々から、今月の顧問企業との定例会議や研修がキャンセルまたはzoomへの切り替え依頼がどんどん増えています。
このまま主要都市の緊急事態宣言が出れば、またぞろいろいろな打合せや研修、セミナー、講演がキャンセルになるでしょう。
特にこの時期は、来年度の予算がらみの提案や仕掛けが必要な時なので、こちらも動きが取れないし、クライアント側も消極的な行動にならざる得ないでしょう。
１、先が見えないときは、クライアントは消極的な判断をする
コロナ禍のようにいつ終わるかも見えない時は、いろいろ前向きな企画や取り組みを「やらない決断」「消極的判断」をするケースが拡大します。
だからこれまで仕掛けていた研修やコンサルなどは軒並み、延期になるでしょう。
しかも、再日程も組みづらいので、もしかしたらそのまま雲散霧消してしまうリスクが大いにあります。
特に今回は感染拡大だけではなく、実際のコロナ不況による業績悪化で、４K経費（交際、広告、教育、交通）が削減の対象です。
交際費と交通費は必然的に減らさざる得ないですが、広告と教育は先行投資の意味合いがあるだけだけに、「まずが中止しよう」という決断になりがちです。
因みに経営顧問以外のコンサルティングやプロジェクト、社内セミナー等はすべて教育費に入ります。
２、今からできる「オンライン研修」の商品化
とにかく、オンライン研修セミナーを早く商品化しましょう。
リモートワークがまた増えるわけです。
今こそ、USP（独自のウリ）に沿ったオンライン研修商品を企画し、広告やSNS等で拡散していきます。
特にオンライン研修セミナーは、「超尖った内容のものが好まれる傾向」にあります。
例えば、一般的に多い「リーダーシップ研修」などで、ありきたりのリーダー論を説いても、知名度の高いコンサルやトレーナー以外は見向きもされません。
しかし、広義のリーダーシップ研修ではなく、狭義のカテゴリーでオンライン化すると、オファーが来る可能性があります。
例えば
●「年上部下への注意の仕方と年下上司の意見の言い方」
●「注意するとすぐふて腐れる部下へ正しい対応基準」
●「変則労働を拒否る部下への事前根回しの仕方」
●「リモートワーク時に人事評価基準」
など、かなりセグメントした内容でSNSやYouTubeに断続的に大量に上げる方が、効果的です。
だから、オンライン商品は「超尖ったネーミング」が重要になります。
３、zoomコンサルの提案の仕方
私の経験でも「経営会議」での顧問では緊急事態宣言下でも対面型を維持してきました。
何故なら意思決定をする場の会議で、zoomがあまり馴染まないと経営者が判断するからです。
しかし、プロジェクトや研修はすべてzoomに置き換える事は可能です。
まず、クライアントから
「コロナで当面、コンサル指導は見合わせましょう」
と言われたら、
無料でも構わないので、
「今進めている〇〇がとん挫するのはもったいないので、一度だけzoomでやってみませんか。それえ効果がないなら、当面休止もやむを得ないです」
と、まずzoomでやってみる事を提案します。
先方がそれなら、一度だけ経験してみようと言ったら、今度はzoomコンサルの中身を型決めします。
もし、そのzoomでのプロジェクトが単にコーディネーターやファシリテーターだけだと、効果や付加価値を相手が感じないかもしれません。
それが対面型と非対面型との違いです。
非対面型には「気」がなかなか伝わないからです。
だから、zoomでは「言葉だけのコンサル」は通じないのです。
ここは以前から提案している通り「アウトプット型コンサル」をすることがzoomでも依頼される付加価値になります。
「アウトプット型コンサルティング」は下記に詳しく解説
今、コロナ第3波は、コンサル業界にとってピンチであり、チャンスでもあります。
急ぎ、オンライン化とzoomコンサルを立ち上げましょう。
もし、どう進めればいいかわからない方は、
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