|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
1
|
A印刷工業 |
130名
|
45億円
|
平成2年〜現在
|
18年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
営業強化指導
新商材戦略指導
人事・賃金体系整備
経営計画・管理システム |
導入時12億円の売上が、現在は45億
将来IPO可能性大 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
2
|
Y工業 |
300名
|
65億円
|
平成5年〜現在
|
15年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
|
経営合理化
事業部制、独算性導入
人事・賃金体系整備
後継者教育
|
経営危機を脱出し、3%以上の経常利益体質になる
取締役の刷新に成功
部門評価体制が整備 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
3
|
H設計 |
10名
|
5億円
|
平成7年〜現在
|
13年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
新商品開発指導
後継者教育
管理システム強化
同族経営の役割強化 |
新商品開発とブランド定着化
分社体制で顧客満足度強化
受注利益の安定化に成功 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
4
|
O畳店 |
15名
|
4億円
|
平成10年〜現在
|
10年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
従業員の基本動作教育
業務マニュアル作成
経営計画作成
商材拡販の販売システム |
業界内では圧倒的No1になる
戦略新商材の販路をつける
大手企業とのタイアップ成功
受注利益の安定化に成功 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
5
|
T建設 |
15名
|
10億円
|
平成8年〜現在
|
12年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
後継者教育
経営計画方針の指導
事業部制、独算性導入
人事・賃金体系整備
コストダウン指導 |
2事業部の独算に目途
後継者と現社長とのバトンタッチの仕組みを完備
必要人材とそうでない人材の区分けと入れ替え |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
6
|
U運送 |
190名
|
60億円
|
平成4年〜現在
|
16年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
経営診断による計数指導
人事・賃金体系整備
中期経営計画作成指導 |
将来の計画樹立
No2後継者の経営方針及び人事対策整備 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
7
|
K精肉店 |
90名
|
15億円
|
平成9年〜現在
|
11年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
人事・賃金体系整備
経営組織の整理
合理化指導
新業態機能の強化策指導
店舗業態転換の指導 |
環境激変で業績は厳しいが、新業態機能の強化で
生き残り戦略を開発中 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
8
|
K電設 |
50名
|
5億円
|
平成7年〜現在
|
13年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
人事・賃金体系整備
経営計画作成指導
幹部教育
教育マニュアル作成
管理部門の合理化 |
幹部の意識向上による責任感の向上
新商材開発プロジェクト指導 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
9
|
G建設 |
60名
|
60億円
|
平成5年〜現在
|
15年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
経営診断による組織指導
人事・賃金体系指導
部署毎職務責任明確化
取締役教育 |
建設不況により現況は厳しいが、分社による評価体制
は整備
持ち株会社化の人的準備とシステム確立
|
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
10
|
T建材 |
60名
|
70億円
|
平成9年〜現在
|
11年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
経営企画プロジェクト
全社層別研修
目標管理制度
管理者のパソコン指導 |
中高年管理者のパソコンレベルの向上と社内問題
の整理
そして、目標管理制度の整備ができる |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
11
|
Hソフト |
12名
|
1.5億円
|
平成10年〜現在
|
10年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
事業計画作成
社内管理システム
経営者財務、管理教育 |
大手企業とのタイアップと独自商材の開発から
将来大きく成長できる可能性ができる |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
12
|
N印刷 |
200名
|
30億円
|
平成10年〜現在
|
10年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
人事・賃金体系整備
部署別評価制度指導
部門別経営計画指導 |
幹部の意識向上による責任感と管理力向上 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
13
|
K水産卸 |
10名
|
6億円
|
平成12年〜現在
|
8年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
経営者育成指導
部署別粗利損益制度指導
部門別経営計画指導 |
昨年までの赤字体質が大幅改善。V字型回復の典型の
結果がでる。塁損一掃ヘ向け、大幅リストラと経営者の
マネジメントスタイルを変えた事が奏功。 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
14
|
H会計事務所 |
10名
|
|
平成8年〜現在
|
12年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
職員の基本動作教育
関与先へのトーク指導・ロールプレイング
評価制度、事業計画作成 |
基本動作教育の経年指導を通じて、その必要性は理解されたが、常に振り返り継続している
各職員のトーク、癖、報告連絡相談の得て不得手な箇所を整理し、実践に生かしている |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
15
|
M飲食店チェーン |
30名
|
3.5億円
|
平成15年〜現在
|
5年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
事業ビジョンづくり
組織化、分割分担指導
マーケティング |
経営者が考える様々なアイデアや組織の考えを文書で整理し、PDCAができる体制を構築
店長クラスの次の業務、各社員の底上げの中期ビジョンを作成し、計画的育成が可能になる |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
16
|
G事務機器 |
25名
|
8億円
|
平成13年〜現在
|
7年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
営業強化指導
マーケティング指導
プライバシーマーク指導 |
特定顧客を差別化するための、セミナー企画・販促企画が継続し、特定顧客への営業がし易くなった
情報セキュリティの商材化を行い、顧客拡大の基礎を作る
管理職教育の継続で徐々に意識改革が進む |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
17
|
T工業 |
50名
|
25億円
|
平成14年〜現在
|
6年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
| 5Sカイゼン指導 |
徹底した工場内と事務所・設計部門の5Sカイゼンを通じて、コスト削減と意識改革が進む |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
18
|
A建設 |
100名
|
80億円
|
平成15年〜現在
|
5年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
| コーチング指導 |
管理職のコーチング指導を通じて、コミュニケーションが良くなり、組織改革が進む |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
19
|
Y会計事務所 |
12名
|
|
平成8年〜現在
|
12年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
事務所の経営計画書作成
新規顧問先拡大指導
所内マネジメントシステム |
元々ある程度の水準だったが事務所での経営計画書を経験し、顧問先への提案力が向上 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
20
|
O会計事務所 |
20名
|
|
平成16年〜現在
|
4年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
職員の提案スキルの教育
事務所の経営計画書作成
新規顧問先拡大指導
所内マネジメントシステム
顧問先向けセミナー |
顧問料の増額や新規開拓の動きがよくなり、生産性向上の目途が立つ |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
21
|
I税理士事務所 |
4名
|
|
平成17年〜現在
|
3年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
顧問先セミナーの実施
無料経営相談会の実施 |
セミナーと無料経営相談の運営を通じて新規顧問先と単価アップが進む |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
22
|
I会計事務所 |
20名
|
|
平成19年〜現在
|
1年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
| 顧問先セミナーの開催 |
管理職のコーチング指導を通じて、コミュニケーションが良くなり、組織改革が進む |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
23
|
Yビルメンテナンス |
50名
|
4億円
|
平成20年〜現在
|
1年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
経営計画書作成
幹部の役割責任の構築と教育
チェックの仕組み |
経営情報の公開と幹部参加で意識向上 |
|
No
|
会社名
|
従業員数
|
年商
|
コンサルティング期間
|
指導年数
|
|
24
|
A会計事務所 |
22名
|
|
平成20年〜現在
|
年
|
|
指導内容
|
指導結果
|
| 顧問先セミナーの開催 |
事務所の経営研究会発足の基礎を構築。適時講師を実施 |